先日の記事「最新ハイブリッド車、EV車にご注意」で、最新ハイブリッド車・EV車に原子力電池(NC)が偽装搭載されていることをお知らせしました。
また、近年から始まった地球の物理環境の変化で、原子力機関の制御が当初の設計通り機能しない危険があることもお知らせ済みです。そうしたところ、昨日、次のような報道が流れました。
警察署で捜査車両燃える 証拠品が焼失
5/2(水) 13:55配信
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２日未明、大阪府羽曳野警察署の一般の人が入れない駐車場で、事件の証拠品を載せていた捜査車両が焼ける火事がありました。
午前２時４５分ころ、大阪府羽曳野警察署の駐車場で車が燃えているのを当直中の男性署員が発見しました。
この火事で捜査用の普通乗用車の後ろ部分が焼け、窃盗事件の証拠品となる、容疑者が乗り捨てた自転車が載せられていましたが、全焼したということです。
焼けた車は入口の扉が施錠された、一般の人は立ち入ることができない公用駐車場に停められていました。
警察によると防犯カメラには不審な人物は映っておらず、外部から何者かが侵入した形跡も確認できていません。
署員はタイヤ付近から炎が上がっているのを目撃しているということで、警察は放火と自然発火の両面で捜査しています。
引用元：関西テレビ https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20180502-13553909-kantelev-l27
報道で写されている車はハイブリッド車ではないと思われますが、この報道自体が警察別動課(警察内非合法セクション)及び自衛隊内別動課に向けて流された注意勧告を目的とした暗号報道とも見受けられます。
これと符号するように、私の元へは、トヨタ系、三菱系のNC搭載車が既に数台の発火事故を起こしていると情報が入ってきています。警察・自衛隊内の車両が中心のようですが、これら政府機関に納入されている車両は専用チューン車であるので、このような事故が起きる可能性は民間販売車よりも高いと考えられます。しかしながら、民間車についても極少数ながら発生事例があるようです。
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上図は危険民間車の筆頭：〇ヨタ〇ラウン〇スリート
■報道規制の恐れがあります
10年以上前、メルセデスベンツなど輸入車の発火事故が相次いで起きた時、日本の車は安全だともてはやされましたが、実際には、同じような事故は日本車でも同様に起きていました。日本メディア界の大スポンサーである自動車業界から多額の工作資金が流れ、電通など大手広告代理店がメディアに圧力をかけて国産車の事故報道をブロックしていたのです。同じようなことは、遊戯施設内で死亡事故を起こした東京ディズニーリゾートなどもやっています(この話は同社のシステムエンジニアから直に聞きました)。
NCに関する前回の記事も、経団連の内部団体である電気事業連合会が巨額資金を拠出して、SNS関連メディアに規制を掛けているのも調査済みです。どうやら、NCの使用に関する情報は極めて秘匿性が高いようです。そこから推測すると、今後、NCに関わる発火事故に関しては強烈な規制がかかると予測されます。
その場合、政府所有車両における事故は隠蔽しきれても、民間車の場合は偶発的に報道されてしまう危険がある。それを防ぐために、ネット規制はもちろん、駅や郵便局などの待合室のテレビが「調整中」などと札を貼られ観られなくなることも考えられます。
むしろ、そのような兆候が周囲で目立って来た時こそ、「ハイブリッド・EV車は危険だ」のサインと受け止めて下さい。
繰り返しになりますが、人命救助目的以外に自動車事故現場に近づかないでください。特に女性や子供は厳禁です。NCが破壊された時に出す放射線強度は想像以上に強いということを理解してください。
私たちは人命を犠牲にしてまで営利を追う大企業や、それを規制できない日本国政府をもはや野放しにできない所まで追い込まれているのです。加えて言うなら、この無軌道な原子力化政策により、日本の最新軍事装備、戦車や艦船は使い物にならなくなっているのです。防衛力強化が聞いて呆れますが、北朝鮮問題を紛争化できなかった背景には、実は、有事オペレーションを実行できなくなったこの物理的な事情が大きく絡んでいたのです。
キリストの御国にて記す
管理人 日月土
また、近年から始まった地球の物理環境の変化で、原子力機関の制御が当初の設計通り機能しない危険があることもお知らせ済みです。そうしたところ、昨日、次のような報道が流れました。
警察署で捜査車両燃える 証拠品が焼失
5/2(水) 13:55配信
２日未明、大阪府羽曳野警察署の一般の人が入れない駐車場で、事件の証拠品を載せていた捜査車両が焼ける火事がありました。
午前２時４５分ころ、大阪府羽曳野警察署の駐車場で車が燃えているのを当直中の男性署員が発見しました。
この火事で捜査用の普通乗用車の後ろ部分が焼け、窃盗事件の証拠品となる、容疑者が乗り捨てた自転車が載せられていましたが、全焼したということです。
焼けた車は入口の扉が施錠された、一般の人は立ち入ることができない公用駐車場に停められていました。
警察によると防犯カメラには不審な人物は映っておらず、外部から何者かが侵入した形跡も確認できていません。
署員はタイヤ付近から炎が上がっているのを目撃しているということで、警察は放火と自然発火の両面で捜査しています。
引用元：関西テレビ https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20180502-13553909-kantelev-l27
報道で写されている車はハイブリッド車ではないと思われますが、この報道自体が警察別動課(警察内非合法セクション)及び自衛隊内別動課に向けて流された注意勧告を目的とした暗号報道とも見受けられます。
これと符号するように、私の元へは、トヨタ系、三菱系のNC搭載車が既に数台の発火事故を起こしていると情報が入ってきています。警察・自衛隊内の車両が中心のようですが、これら政府機関に納入されている車両は専用チューン車であるので、このような事故が起きる可能性は民間販売車よりも高いと考えられます。しかしながら、民間車についても極少数ながら発生事例があるようです。
上図は危険民間車の筆頭：〇ヨタ〇ラウン〇スリート
■報道規制の恐れがあります
10年以上前、メルセデスベンツなど輸入車の発火事故が相次いで起きた時、日本の車は安全だともてはやされましたが、実際には、同じような事故は日本車でも同様に起きていました。日本メディア界の大スポンサーである自動車業界から多額の工作資金が流れ、電通など大手広告代理店がメディアに圧力をかけて国産車の事故報道をブロックしていたのです。同じようなことは、遊戯施設内で死亡事故を起こした東京ディズニーリゾートなどもやっています(この話は同社のシステムエンジニアから直に聞きました)。
NCに関する前回の記事も、経団連の内部団体である電気事業連合会が巨額資金を拠出して、SNS関連メディアに規制を掛けているのも調査済みです。どうやら、NCの使用に関する情報は極めて秘匿性が高いようです。そこから推測すると、今後、NCに関わる発火事故に関しては強烈な規制がかかると予測されます。
その場合、政府所有車両における事故は隠蔽しきれても、民間車の場合は偶発的に報道されてしまう危険がある。それを防ぐために、ネット規制はもちろん、駅や郵便局などの待合室のテレビが「調整中」などと札を貼られ観られなくなることも考えられます。
むしろ、そのような兆候が周囲で目立って来た時こそ、「ハイブリッド・EV車は危険だ」のサインと受け止めて下さい。
繰り返しになりますが、人命救助目的以外に自動車事故現場に近づかないでください。特に女性や子供は厳禁です。NCが破壊された時に出す放射線強度は想像以上に強いということを理解してください。
私たちは人命を犠牲にしてまで営利を追う大企業や、それを規制できない日本国政府をもはや野放しにできない所まで追い込まれているのです。加えて言うなら、この無軌道な原子力化政策により、日本の最新軍事装備、戦車や艦船は使い物にならなくなっているのです。防衛力強化が聞いて呆れますが、北朝鮮問題を紛争化できなかった背景には、実は、有事オペレーションを実行できなくなったこの物理的な事情が大きく絡んでいたのです。
キリストの御国にて記す
管理人 日月土