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Channel: (新) 日本の黒い霧
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日産はトヨタか

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以前、静岡出身の方とお話した時に、静岡県内の就職事情について次のようなことを話されました。学生が静岡の地元企業に就職する時、面接で家の出自について次の様に言われることがあるそうです。

「君の家は、反徳川方だよね。この会社に入っても絶対に出世はできないけど、それでいい?」

この実例を話された後に、中京東海地域は今でも徳川家のご威光が強く、江戸時代と全く変わらないと語っておられました。

 
 写真1:静岡駅前、駿府城跡にも近い「葵タワー」。ここの15階がナニです


■徳川支配体制は続いている

大政奉還・明治維新と共に徳川家の権力は失墜したと見るのが世の通例ですが、最近になって明治維新そのものが、朝幕共謀の偽装革命ではなかったのかとの説が出ており、落合莞爾氏の著書などがその背景について詳細に暴き出しています。

私は、明治維新という朝幕共謀の計画的社会革命により、海外勢力流入による国内の流血を最小限に留めるという解釈については、落合氏の分析を概ね支持しますが、明治政府樹立後の体制については、落合氏と見解を異にします。私は、明治政府の樹立初期に、

 幕府権力(徳川)による再維新=朝廷を再支配

があっただろうと見ています。これを理解するには、日本の呪詛思想についての知識が求められます。残念ながら落合氏にはその観点が全く抜け落ちているため、これまでそれを見抜けず、「京都皇統代」などという、似非(えせ)朝廷側の使者の言を鵜呑みにし、せっかくの緻密な歴史分析が肝心な部分で大きく捻じ曲げられています。

 徳川もバカではありませんから、再び幕府制度を立ち上げるようなことはせず、維新の公約通り表向きには天皇家を立て、世界の潮流に合わせて形ばかりの立憲民主制度を作り、自身は朝廷から奪取した資産及び幕政時代に蓄えた潤沢な資産を投入して、資本主義的支配(金による支配)による、名よりも実を取る方法で実質的な国内支配体制に移行したと考えられます。

 その根拠となるのが、幕府の元重臣にて「日本の資本主義の父」と呼ばれる渋澤栄一です。戦前までの財閥や現在に至る大企業の多くが、彼の設立した銀行や株式会社などの資本から派生したことはよく知られた話です。ここで、慎重に考えなければならないのは、その資金の出所です。幕臣の任を解かれ一官吏となり、更に市井の人となった彼に、これらの創業資金を提供し支援したのが誰なのか、文献を読んでも実はよく分からないのです。

 
 写真2:渋澤栄一 株式制度などをフランスで学んだ

 その資金の出所を、明治政府の影に隠れた徳川勢力と解釈すると、物事の辻褄が合ってきます。そして、冒頭で取り上げた会話がどうして現在も地方で交わされているのか、それを説明するための下地ともなります。

 そもそも、この渋澤栄一の出自が、埼玉の養蚕家にして豪農の倅であり、それが、皇室の血も入っている一橋慶喜(後の徳川慶喜)に直接仕えるようになったという話も出来過ぎているというか不自然です。私の調べでは、渋澤家の倅というのは作り話であり、実際は出雲国造(いずものくにつくりのみやつこ)から幕府に送られてきた、出雲霊媒衆の一員で、後に大本教を立ち上げた出口王仁三郎(でぐちおにさぶろう)の血縁者であることも掴んでいます。はっきりいって呪詛家なのです。

 出雲の呪詛家である渋澤栄一が徳川幕府内に入り、日本の資本主義体制を作り上げた件は、現代日本の権力と支配を考える上で極めて重要な問題であり、詳細な実態解明が求められる分野であります。私はそこまで緻密に歴史分析を行う時間的余力がありませんので、真実解明に関しては経済史等に造詣が深い方の研究をお待ちしたいと思います。しかし、このブログでは「現代も徳川支配体制は続いている」という観点で論を進めていくので、その点は予めご了承ください。


■徳川家とフランス

明治維新を語る時に、フランス式陸軍の徳川、英国式海軍の薩長、これらから、維新は海外利権の代理戦争という話が語られますが、徳川が滅んだとされている明治政府樹立後も日本陸軍はフランス式を踏襲していますし、憲政の骨格にはドイツ式法理論を取り入れるなど、英国利権の国内進出は限定されています。これを、影の徳川支配体制という観点から見れば、しごく当然の話であり、同時に徳川とフランスの資本関係はより強固になったとみるべきでしょう。

ここから、かなり飛躍することをお許しください。本来ならば、その後に起きた2度の世界大戦等の史実を交えて実証すべき話ですが、明治の政変より徳川とフランスとの関係は現在まで強く生き残っていると考えられます。その片鱗が、尾張徳川の本拠地、名古屋の徳川美術館や、一時は天領にもなった茨城県笠間の日動美術館など「美術」を通して窺うことができます。


■日産は誰のものか

ここでお気づき頂きたいのは、「徳川-フランス」 コネクション、そして、徳川お膝元の「徳川-トヨタ自動車」コネクションです。この際、フランスはフランス政府としましょう(ブルボン家などの王統はとりあえず無視します)。フランス政府はたった15%ではありますが、ルノーの筆頭株主です。政府そのものが株主ですから、その発言力は一般株主よりはるかに大きいはずです。そのルノーが保有する日産の株式保有率は43%で、過半数には届いていません。経営陣にしても、株式保有比率によろしく9人の取締役の中で、ルノーからの派遣役員はゴーン氏を含めて4人です。日産の経営権はルノーに乗っ取られていないという形は保っています。

以下に日産の取締役(11/22付)の名前を列記します。

代表取締役
 N 社長兼最高経営責任者 西川 廣人 (さいかわ ひろと)

取締役
 N 取締役 坂本 秀行(さかもと ひでゆき)
 N 取締役 志賀 俊之 (しが としゆき)
 R 社外取締役 Jean-Baptiste Duzan (ジャンバプティステ ドゥザン)  
 R 取締役 Bernard Rey (ベルナール レイ)
 N 社外取締役 井原 慶子 (いはら けいこ)
 N 社外取締役 豊田 正和 (とよだ まさかず)
 R 取締役 Carlos Ghosn (カルロス ゴーン)
 R 取締役 Greg Kelly (グレッグ ケリー)
 (Rはルノー、Nは日産)

ここで注目なのは豊田正和取締役。名前でお分かりの通り、あのトヨタの関係者(身内)です。ここに

 [ルノー] - [フランス政府] - [徳川] - [トヨタ]

を、トヨタのコネクションラインと捉え、記号Tで表すと、上記取締役は

 N 西川 廣人
 N 坂本 秀行
 N 志賀 俊之
 T Jean-Baptiste Duzan
 T Bernard Rey
 N 原 慶子
 T 豊田 正和
 T Carlos Ghosn
 T Greg Kelly

となり、Tが5人、Nが4人ですから、日産の事実上の経営権はトヨタコネクションに握られていることになります。世界の自動車販売数のランキング(2017)では、1位のフォルクスワーゲン、2位の日産連合、3位のトヨタが共に1000万台を超えた辺りで僅差で拮抗してますので、もしも日産が事実上のトヨタ配下ならば、

 トヨタはぶっちぎりの世界No.1

となります。詳細は省きますが、これに「徳川-ドイツ」コネクションまで存在すると仮定すれば、世界の自動車市場はトヨタコネクションがほぼ独占ということも考えられるのです。ここに、フランスと日本の連合企業体の会長であるゴーン氏が、何故ポルシェを愛車にしているか、その深い理由が見えてくるのです。

トヨタコネクションがここまで強大だとしたら、これを面白くないと思う存在は必ず居るでしょう。ここから、ゴーン氏逮捕の真意とは

 トヨタ独占体制の追撃

と読み取ることもできるのです。その意味で、前回の記事では

 トヨタ崩壊の日は案外近いかも

と表現しました。以上は自動車産業に限って話を進めましたが、これに隠された兵器産業も絡むので、事態は更に複雑なはずです。

 
 写真3:フランスも日本も取り繕いに必死か?徳川さんに怒られる

 
■経産省は徳川の代弁者か?

 最後に、日産の社外取締役、豊田正和さんについて一言述べておきましょう。この方の経歴は以下の通り

 
 写真4:豊田正和氏

学歴
 1973年 3月 東京大学法学部 卒
 1979年 6月 米国プリンストン大学WWS行政大学院修士 (MPA)

職歴
 1973年 4月 通商産業省入省
 2003年 8月 経済産業省 商務情報政策局長
 2006年 7月 同省 通商政策局長
 2007年 7月 同省 経済産業審議官
 2008年 8月 内閣官房宇宙開発戦略本部 事務局長
 2008年 11月 内閣官房参与
 2010年 7月 一般財団法人 日本エネルギー経済研究所 理事長
 2011年 6月 日東電工株式会社 社外監査役
 2015年 3月 キヤノン電子株式会社 社外取締役
 2016年 6月 株式会社村田製作所 社外取締役
 2018年 6月 日産自動車株式会社 社外取締役

以上から、通産省のバリバリのキャリアであることが分かります。通商政策の局長、審議官まで務めた優秀な方であるのは一目瞭然ですが、それより興味深いのは「宇宙開発」と「エネルギー」に関わっていることです。ご存知のようにこのブログでは

 ・国家的な発電及び送電詐欺(地下原子力発電政策)
 ・JAXAによる宇宙開発詐欺(インチキ宇宙ステーション)

など、国民を欺く国家政策をこれまで取り扱ってきました。豊田氏が徳川家の意向を受けて通商の利益誘導を図ってきたのみならず、これらの国家詐欺にまで関わっていたのならば、これは度を越した国家の私物化であり、看過できるものではありません。もはや世耕大臣に出頭してもらうだけでは収まらず、関係者全員の解任と経産省、日本国政府の解体すら必要になるかも知れません。これでは、もしかしたら、トヨタより先に日本国政府が崩壊するかもしれませんね。

以上に関連し、最後にイミフメッセージを

「大総統はルーマニアから、松平のご隠居は穴ぐらから出てきてください。近々東京でお会いしましょう。」

大宰府のMさんと福岡の小川知事とはその後にしたいと思います。


キリストの御国にて記す
管理人 日月土

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