大阪河南は搬入止まるも警戒維持 - 名古屋関連

「大阪河南地域も警戒 - 名古屋関連」の続報です。

最新情報によると名古屋から大阪への搬入はとりあえず止まったようですが、そう書くとまた再開しかねませんので、現地の方は県外の大型車、特に深夜早朝に入る車両に引き続き注意してください。

健康上の注意に関しては、今春の降雨状況が平年並みであると仮定して、これから1ヵ月くらいを名古屋圏内レベルに維持することをお勧めします。

名古屋圏内に関しては、レベルは安定してきたものの高止まり、引き続き健康面の注意を。物流を考えれば当然なのですが、注意エリアが港湾地域に拡大してる模様です。伊良湖・鳥羽など伊勢湾口まで物資の流入に警戒です。こちらも春の長雨に期待です。

■米国鉄鋼関税への私見

この数か月の動きです

　・神戸製鋼のデーター改竄事件　 2017年10月～
　・JR東海、大成建設・鹿島建設談合事件　2017年12月～
　・スバルのデータ改竄疑惑　2017年12月～
　・本ブログの名古屋警告　2018年2月17日
　・トランプ米国大統領突然の鉄鋼関税宣言　2018年3月3日

20年以上発覚しなかった大手鉄鋼企業の不正が表に出され、その鉄鋼に米国が高い関税をかけると突然の宣言。神戸製鋼の生産する鋼材は200社以上に納入され、その中に名古屋の三菱、トヨタが大口として含まれるのはもはや説明不要でしょう。

名古屋に本社のあるJR東海は電力消費の大手であり、大成建設は戦前からの地下掘削のプロ建設会社。知られてませんが、スバルは特殊なトンネル掘削機を密かに生産しています。検察庁が突然派手に動き出した理由は何だったのか？そこにはよほど切迫した理由があると見なければなりません。米国政府の動きと考え合わせると、その理由は

　名古屋の地下

と見るのが妥当と考えます。奇しくも、こちらの入手した情報では、名古屋で地下の異変が始まったのが、2月初旬から逆算して3～4ヶ月前ということですから、時期的にも上記の報道の流れに合ってくるのです。

EUや中国など他国も報復関税をかけると言ってる？報復の対象を米国と見せかけて、いったいどこの国の工業製品を締め出そうとしているのか、それをよく考えるべきでしょう。喧嘩してるようにみせかけて問題のステージを上昇させる、何て見え透いた手法なんだろうと私は思います。こちらも、少しはまともな対応をしないと、本当に世界中から見捨てられますよ。

※この情報の信頼度については、各自の責任でご判断ください。

キリストの御国にて記す
管理人　日月土